みんなはどんなドラレコを買っている?　拡大する市場の販売動向

Gfk Japanは3月11日、全国のカー用品店、家電量販店、インターネット販売などの販売実績を基に、国内アフターマーケットにおけるドライブレコーダーの販売動向を発表した。

■概要
・2019年のドライブレコーダー販売台数は前年比27％増の177万台
・危険運転に関する報道が相次いだ8月、消費増税直前の9月に販売が急伸
・前後カメラや360度カメラを搭載した高機能なモデルが市場を牽引

■2019年の販売動向
2019年の国内アフターマーケットにおけるドライブレコーダー販売台数は、前年比27％増の177万台となった。
機能や性能の高いモデルが拡大した結果、税抜平均価格は1万9100円と前年から21％上昇、金額前年比は53％増を記録した。
月別販売台数を見ると、8月は前年の1.7倍、9月は同2.6倍と急伸。8月は常磐自動車道で発生したあおり運転殴打事件など危険運転に関する報道が相次いだことでドライブレコーダーの需要が高まったといえる。また9月は、翌月に消費増税が控えており、増税直前の駆け込み需要を受けて大きく伸長した。

■人気機種の動向
機能面では、複数カメラの搭載やカメラの広角化が進んでいる。2つのカメラがセットになった前後カメラ搭載モデルの販売台数は前年の3.7倍と大幅に拡大。数量構成比では、前年から30ポイント上昇し、48％を占めた。また2017年に登場した360度撮影可能なモデルも徐々に販売を伸ばし、数量構成比で5％となった。車両後方からの接近や横からの幅寄せなどさまざま角度を記録できるという点が支持されていると見られる。
動画記録画素数をみると、フルHD（200万画素相当）以上が販売台数の9割を占め、主流となっている。より高精細な370万画素以上の数量構成比は前20年の1％から8％まで拡大。また日没後の暗い環境での記録に適した夜間撮影機能搭載モデルの数量構成比は前年から12ポイント拡大の87％となった。

■まとめ
高機能化・高性能化は続くとみられ、初期モデルからの買い替え需要といった市場浮揚要因も期待される。しかし足元の販売をみると、2019年12月以降3カ月連続で前年の販売台数を下まわっており、ここ数年間著しい伸長を記録してきたドライブレコーダー市場は踊り場を迎えたといえる。
今後は認知向上に加えて、ドライバー自身のプライバシー保護などに対する懸念を払拭して購入障壁を下げられるかも、市場拡大を左右する重要な要素になると考えられる。

〈文＝driver@web編集部〉